ソニー、PS6にあたる次世代機の発売時期・価格はいまだ決まらず メモリ不足長期化で慎重姿勢

PS5の累計販売台数は1億台に近づくソニーは、メモリ不足の影響が続くなか、「PS6」に相当する次世代ゲーム機の発売時期や価格について、現時点では未定であることを明らかにした。 最新の業績説明会においてソニーは、PS5の累計販売台数が現在9370万台に達していると発表。1億台に迫っているものの、これは依然としてPS4を下回るペースだ。ただし、PS4は発売から同じ期間で複数回の値下げが実施されており、気軽に購入しやすい価格帯になっていた点は考慮する必要がある。これが現世代では逆の流れとなっていて、ソニーは今年、日本をはじめ世界中でPS5の価格を大幅に引き上げ、新たにゲーム機を購入するハードルはさらに高くなった。 こうした状況のなか、PS5はすでに発売6年目に入っており、11月には『グランド・セフト・オートVI』の発売も控える。同作はPC版が同時発売されない予定で、最近の値上げにもかかわらず、コンソールの売り上げを大きく押し上げると予想されている。ソニーおよびマイクロソフトにとっての焦点は、GTA6が発売された際の需要を満たせるだけの本体を確保できるかどうかだ。ソニーは、今期のPS5販売見通しについて、「合理的な価格」で調達可能なメモリの数量を前提としていると説明した。 もっとも、ソニー自身はGTA6による大幅な需要増を見込んではいないようだ。同社はゲーム事業の年間売上高について、ハードウェア販売減少の影響により、前年比6％減の4兆4200億円になると予測している。一方で、ファーストパーティータイトルの販売増加に加え、Bungieに対して計上した巨額の減損がなくなることから、ゲーム事業の営業利益は30％増加すると見込んでいる。また、Insomniac Gamesの『Marvel’s Wolverine』も今期発売予定となっており、ソニーの業績に大きく貢献することが期待されている。 そして、興味深い点として、ソニーは営業利益見通しのなかに「次世代プラットフォーム」に向けた投資の増加を織り込んでいると説明した。これは当然ながら、PS6を指すものとみられる。 質疑応答では、ソニーグループ社長の十時裕樹が、さまざまな要因がゲーム機のコストに影響していると説明した一方で、2026年を乗り切るだけの部材は確保できていると強調した。十時は、2027年もメモリ価格の高止まりが予想されるため、次世代機をどうするかについては現在も検討を続けていると説明。また、PlayStationプラットフォームのアクティブユーザー数は増加を続けており、需要は依然として堅調であることから、次世代機を投入するまでには一定の猶予があるとの認識を示した。 今回の質疑応答でもっとも興味深い発言の1つは、ソニーがメモリ問題に対応するため、新たなビジネスモデルや売り方を検討していると示唆した点だ。具体的な内容は不明だが、ソニーが低価格帯の携帯型PS6を開発しているのではないかという噂が根強く存在している点は注目に値する。 また最近では、AIブームによる半導体危機の影響で、PS6の発売が2028年、あるいは2029年まで延期される可能性があるとの報道も出ている。今年1月には、PS6の投入時期を2028年以降へ先送りし、PS5世代を長期化させる可能性があるというアナリストの見解も報じられていた。 一方、マイクロソフトはすでに次世代Xbox「Project Helix」を発表している。ただし、発売はまだ先になる見込みだ。